1enPiT(enPiT-BizApp)

第2期enPiT

第1期enPiTとは [about]

大阪大学を中心とした全国の15大学は、2013年4月より、クラウドコンピューティング技術、セキュリティ技術、組込みシステム技術、ビジネスアプリケーション開発の4分野において、プロジェクト型学習(PBL)を中心とした実践的な情報教育を開始し、情報技術を活用して社会の具体的な課題を解決できる人材を育成します。本事業は、大学院生を対象に、多数の大学、企業、団体等と密接に連携し、全国的な「分野・地域を越えた実践的教育協働ネットワーク(略称: enPiT エンピット)」を形成することにより、実践的な教育を実施・普及することを目的としています。なお、本事業は、文部科学省「情報技術人材育成のための実践教育ネットワーク形成事業」の一環としての取り組みです。

代表挨拶 [greeting]

ごあいさつ

代表 伊藤 恵教授

ICTは今や日々の生活や産業活動を支える社会インフラです。一方、我が国は東日本大震災からの早期復興やエネルギーの安定供給、少子高齢化、日々変化するグローバル・ビジネスへの対応など社会的な課題が山積しています。これらの課題を解決するためには、ITを活用して企業、自治体、国などの組織を超えた取り組みができる高度IT人材が不可欠です。このような背景のもと、公立はこだて未来大学では、文部科学省の支援を受けて「情報技術人材育成のための実践教育ネットワーク形成事業」(2012~2016)に「ビジネスアプリケーション分野」の連携校として参加し、産学連携のPBL(Project Based Learning)に取り組んでおります。

公立はこだて未来大学では、学部3年生必修の「システム情報科学実習(プロジェクト学習)」(2002~)、課外実習の「実践的ICT人材育成講座(寄附講座)」(2007〜2010)を経て、正規の「高度ICTコース」へ移行して、PBLをベースとする実践的教育に取り組んでいます。今回の事業では、「ビジネスアプリケーション分野」のシステムを連携校、参加校などの他大学とのコラボレーションで開発することにより、高度な ICT人材を育成していきます。

この取り組みに賛同し、本学と共にPBLを実施することを希望する参加校を募集しております。

プログラム [program]

事前学習 科目

「e-learningを用いた基礎知識習得」

既存のe-learning教材を用いて、OSやデータベース、Javaプログラミング、ネットワーク、Webアプリケーション開発、システム開発技法などに関する基礎的な知識の習得と、Javaプログラミング演習教材を用いたプログラミングスキルアップを行う。

短期集中合宿 科目

「UCDワークショップ」
  • 必須科目
  • 函館で受講(夏季)

テーマ・目標: 人間中心のデザインの考え方とその設計方法を2日間程度の短期集中で理解する。
内容: 単にシステムとの接点だけでなく、それを利用するユーザとして本当に利用する価値があり、使って満足できるシステムとはどういうものかを知る。フィールドを対象として、使う人間(ユーザ)を中心にしてシステムを開発することの必要性と重要性を理解する。そのための実践的な設計のプロセスを、演習と講義によって理解する。
キーワード: 人間中心設計、観察法、プロトタイプ

PBL 科目

「システム開発PBL」
  • 必須科目

未来大学または参加大学にて、ビジネスアプリケーションをテーマとしたシステム開発をPBL(Project Based Learning)形式で遂行する。併せて、ポスター作成、発表会での発表、報告書の作成を行う。

参加条件 participation requirements

ご参加いただくためには

お問い合わせください。
enPiT (at) fun.ac.jp ※ (at) を@に変更してください

参加大学(五十音順)

  • 会津大学
  • 岩手県立大学
  • 室蘭工業大学

協力企業一覧 [cooperating companies]

ご協力いただいている企業

  • 株式会社ジャパンテクニカルソフトウェア
  • 株式会社エスイーシー
  • クオリサイトテクノロジーズ株式会社
  • 株式会社日立社会情報サービス
  • 株式会社ABEJA
  • 株式会社ジースタイラス
  • 東京海上日動火災保険株式会社
  • 日鉄日立システムエンジニアリング株式会社
  • 日本ビジネスシステムズ株式会社
  • Pandrbox
  • 株式会社ハイマックス
  • 常磐システムエンジニアリング株式会社
  • 株式会社日立インフォメーションエンジニアリング
  • アシアル株式会社
  • Sansan株式会社
  • 株式会社東洋信号通信社
  • 日鉄ソリューションズ株式会社
  • 日本アイ・ビー・エム デジタルサービス株式会社
  • フェンリル株式会社